「続きは Web で」というあのテレビCMは本当に効果的だったのか? （japan.internet.com）

他サイトの記事に関する事に、このようなブログでコメントするのは
本来好ましい事ではないのですが、ちょっと興味が沸いたので調べてみました。

金融関連会社にとって、Webは資料請求や申込み窓口として、
効果を最大限に発揮するツールとして早くから活用されてきました。
検索連動型広告への対応を牽引してきた業界とも言えます。

となると、Webの活用目的として「資料請求・問合せ」がゴールとなり、
検証する数値も、経費÷件数での獲得単価、ということになります。
これはあくまで、「新規顧客の獲得」がメインの施策です。

しかし、ネットで掲載されている資料によれば、クレジットカード業界の今後の展望としては
「いかに自社カードがメインカードとなるか？」が重要なポイントとも言えそうです。

Wkipediaによれば、ライフカードはすでに、保有率としてはある程度シェアを持っており
（こんな情報まで出ているWikipediaには、関心せずにはいられません・・・）
問題は、ショッピング稼働率が極端に低い事にある模様。

となると、取らねばならない施策は、通常の新規顧客獲得ではなく
稼働率向上の為、リテンションの為の展開、という事になります。

自社に最も利益を落としやすい層へのアプローチと、
ロイヤルティを向上させる為の施策。それに対する
実際のカード利用額での費用対効果、が検証のポイントではないでしょうか。

と、そもそものActionの設定について考えてみましたが、
もう1つ、ちょっと気になるデータがありました。

JCBと三井住友VISAのサイトへのアクセスが、ここ1年で急激に落ちていますが、
絶対数はかなわないものの、ライフのサイトは一定のアクセスを保っている模様。

もちろん、サイトのアクセスの変動が売上げに大きく関わるとは言えませんが、
CMの効果は、それなりにあるのでは？と言ったところです。

by てらおか at 11:46
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ユーザー中心のデザイン、という考え方が浸透して、一般化いていく中、
「ユーザビリティ」や「ペルソナ」といったものが盛んに取り上げられています。

詳細の分野は、それぞれに異なってくるとは思いますが、多少乱暴に言ってしまうと
ターゲットとするユーザー像の構築、「ユーザーモデリング」が重要、という事。
それが新しい手段だったり、手法によって、呼び名が変わってくるのだと思います。

ただ、インターネットでユーザーモデリングの手法を調べてみると、
急に「ベイジアンネットワーク」だの「確率変数」だのが飛び込んできて
何とも理解する気もなくなるような、論文チックなものが飛び込んできます。

これが「ペルソナ戦略」と聞くと、多少難しさも解消された感があったり、
そこまで気にしなくても、実は日々のデータから、多少の売れる層を想定していたりと
データの種類、数、項目などから、ある程度の「ユーザー」を作り上げる事は可能そうです。

もし検証と改善がそれほど手間でないプロモーションであれば、
ある程度小規模のデータで、仮のユーザー像の仮説立てと検証を繰り返す。
リニューアル的な大規模なものであれば、しっかりとしたデータの下、
リアルなユーザー像を設定し、効果をおう、といった使い分けもできそうです。

現在では、OvertureやAdwardsといった、PDCAを短期間で検証できるツールもあるので
それらとの組み合わせで、ユーザー像の改善とリアルかを進めるのもよさそうです。

by てらおか at 11:30
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個人的な印象ですが、ここ最近、「ダイレクトマーケティング」という言葉を
目にする事が増えてきた気がしています。

昨日より3日間、「ダイレクトマーケティングEXPO」も開催されており、
第1回でもある事から、その印象も間違っていないのかなぁ、と言ったところ。

「ダイレクトマーケティング」と聞くと、「DM（ダイレクトメール）」の印象から
「古い」とか「迷惑」なイメージも確かに持ってしまうのですが、
各企業の（新しくも無いですが）取り組みとして、「ダイレクトレスポンス」や
「ダイレクトリレーションシップ」という観点で、「DRM」と言う事があります。

どちらにしろ、Webの発展からデータベースの分析が容易になり、
いろんなデータマイニング（これもDMですね）を通じて、
販促に最も有効なチャネルや手法を採用する、と言ったところ。
言い方が違うだけで、SEMと同じような取り組みだったりします。

と言う事で、既にどこでも取り組んでいた事でもあるわけですが
どちらにしろ、有効なデータベースが前提にあるのは確かです。
広告配信側の管理画面での単価改善だけでなく、
全体の営業活動を通じてのデータベースで、分析する事が重要だと言えます。

by てらおか at 10:52
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インターネットでの情報収集が一般的となり、新聞などによる情報への課金が困難となる中、
同じ紙媒体として、フリーペーパーがまだまだ拡大していく傾向にあります。

日本生活情報誌協会の調べでは、2006年時点でのフリーペーパーマガジンの発行部数は、3億部弱。
実際に発行している会社自体は減少しているものの、部数自体は拡大傾向に。
（ここでも、二極化が進むということでしょうか？）

とある調査によると、M1層（男性20～34歳）よりもF1層（女性20～34歳）の方が、
フリーペーパー活用する比率が高く、この層は口コミ＋PCよりも携帯を活用する傾向が高い、など
ターゲットの限定までいかなくても、クロスメディアによるプロモーションが計りやすいとも考えられます。
「L25」や「めざましMAGAZINE」などは、その背景に裏づけされた成長とも言えるのでは。

情報の質も格段に向上しているフリーペーパー。
主な情報収集源がフリーペーパーになっている人も少なくないはず。
ファーストコンタクトポイントとして、接触率が新聞等を超えている可能性も高いかもしれません。

by てらおか at 11:05
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